【Apple】赤いサプライチェーン、ゼロからの再構築も不可避か(4/11)

4/11のDigitimesによると；

米中貿易戦争の再燃により、両国は高関税を応酬し、世界のサプライチェーン再編が不可避となっている。米国は中国ハイテク産業への圧力を強化し、中国は「脱アメリカ化」を掲げ、半導体や電池などの国産化を進めている。中でもAppleのサプライチェーンは最も脆弱であり、立訊精密Luxshareや歌爾GoretekなどのEMS企業は、米国からの関税とApple依存の高さから収益が悪化している。立訊は2023年に売上の75.24％をAppleに依存し、純利益率は5年で10％から5％に半減。歌爾もAppleやMetaへの依存が高く、2022年には発注削減で株価が急落した。

また、PCBやガラスモジュールを手がける鵬鼎控股Avaryや東山精密dsbj、藍思科技hnlensなども売上の半数以上をAppleに依存し、iPhone出荷減の影響を受けている。自動化設備の領益智造linggyiitechは粗利率は高いが、Appleの価格引き下げ要請で収益が圧迫されている。業界推計では、Appleの「紅色供應鏈」12社の時価総額は1.2兆元に達し、Apple離れで最大6,000億元の価値が失われる恐れがある。さらにAppleは主要供給業者に対し、インドでの生産能力を30％以上確保するよう要求しており、設備移転コストが売上の5～8％に及ぶとみられる。

加えて、地政学的リスクも企業経営に深刻な影響を及ぼしている。短期的にはデカップリングにより大きな痛手を被る可能性があり、中国企業は新興分野でのリスク分散と国産技術強化を急ぐ必要がある。